昼下がりのコーヒーブレイク 「宇宙の理」 ２００8年1月号
常識を疑う（環境編7）
京都議定書は不公平売国議定書 私は昨年の6月からジャズヴォーカルスクールに通い本格的な歌の勉強を始めました。同時にピアノを習い始めました。ピアノは歌の勉強をサポートする為です。
しかし50半ばにして始める習い事はなかなか捗りません。特にピアノの習得は難関です。それでも始めた頃は日に日に上達していることが分かりました。簡単なコード進行の曲であればベース音とコードで自己満足の弾き語りをするまでには、さほど時間を要しませんでした。
何でもそうですが、始めは少ないエネルギーでも進化・上達できたものが、ある程度進むとそれ以後は大量の時間とエネルギーを割かないと上達しなくなります。もっと進むと技量を維持するだけでも大変なことになります。洗心でも同じことが言えると思います。ボクシングの世界チャンピオンが更に技術に磨きをかけるのは至難の技ですが、ボクシングを始めたばかりの人が3回戦ボーイになるのは早いでしょう。
省エネの進捗度も同じです。自動車や家電製品、工場などの日本の省エネは世界の追随を許しませんが、これまでになるのは大変な時間が要しました。
今から18年前の1990年の時点（京都議定書の計算基準年）でも日本は省エネの優等生でした。この世界チャンピオンの日本に欧州は、今後ももっと省エネを推進しろとノルマを与え、デビュー前（1990年）の彼らは３回戦ボーイ程度のノルマで甘んじようとしたのです。
これが京都議定書のペテンの実態です。
「問題」が利権を生む
地球の温暖化は人為的な理由が大きいということが、今は当たり前のこととして認識されています。IPCCもそう言っています。いわゆる『二酸化炭素地球温暖化説』です。
しかし地球温暖化の真の原因は科学的に証明・解明されているわけではなく、推測の域を出ていないのです。ほとんど関係ないという説も多く見受けるのです。
多少関係しているにしても、これがマスコミなどの多くの情報では『二酸化炭素地球温暖化説』一辺倒となり、しかも人為的な影響がかなり強調されます。「問題」がないと困るという人も多くいて意図的な情報の操作もでてきます。環境問題のことを調べていると、本当は環境問題など存在していないのではないのか、とすら感じることもあります。
私たち地球人の出してきた悪想念の蓄積の影響のことや地球の次元上昇の問題など、霊的真理を知らない人たちが答えを取り違えているのではないでしょうか。
しかし困難な問題が存在することを望んでいる人にとっては、問題があるほどに事を起こしやすく、事を起こすほどにエネルギーも使います。お金も使います。お金が動かないと「利権」も発生せず、「袖の下」に小判が入ってきません。
ゴミの焼却炉やゴミの分別などの環境問題は、誰も文句を言わないことが多く、利権に利用するには打って付けなのです。
「環境問題はなぜウソがまかり通るのか２」に外来種の話が出ていました。そのなかの武田教授と早稲田大学教授で生物学者の池田清彦氏との対談で、池田教授はこういう外来種というものはさほど大きな「問題」とすることはないと言います。外来種というと琵琶湖のブラックバスなどが思い浮かびますが、彼らは自然の生態の中に取り入れられ、競争社会の中で自然と調和が取れていくとのことです。
それなのに大きな問題とするのは、問題にして騒いで種を駆除するために業者に仕事を与えて見返りを貰うというシステムを作っておきたいから、というようなことを池田教授は言っておられました。
前書のなかで池田教授は環境省が外来種の輸入規制を、リスト化された種以外すべてに輸入許可を与える「ブラックリスト」としましたが、本来はリスト化された種以外すべてを輸入禁止とする「ホワイトリスト」にすべきだったと言います。
動物でも、魚でも、植物でも、安全性など未知のものは多々あるはずですから当然のことと思います。それを「ブラックリスト」としたことは外来種を入りやすくして「問題」をつくり、利権を生み出すシステムを維持するということなのです。
繁殖力の強いブラックバスなどは駆除するのであれば全滅させる必要があります。そうしないとまたすぐに増えてしまいます。ブラックバスなどは何十年もそのイタチゴッコを継続していて、駆除のたびに税金が捨てられ、その一部がある特定の人の袖の下に回ってくるのです。
京都議定書は不公平売国議定書
京都議定書に利権が存在しているかはまだはっきりとは分かりません。しかし後述しますが、これによって日本が損をすることが決まっています。ということは必ず得する国があるということです。またこれも後述しますが、無くても良い議定書が批准されたということは、そこには別の何かの意図があるということです。
京都議定書での排出量規制の期限が迫っていますが、日本政府は昨年の８月に６％削減の目標達成は絶望であると発表しました。それでロシアから「排出権」を買うということが考えられ、その額は２兆円超とも言われています。
排出権とは温暖化ガスを大気中に放出する権利のことです。
1990年を基準として前号で書きました各国の排出削減目標が2008年から2012年までを期限に決められました。
目標を達成して尚余裕がある国と企業は、その分の目標を達成できずに温暖化ガスを約束以上に出した国と企業に排出権として売ることか出来るのです。このままだと日本はロシアに大金を支払い、排出権を買わねばなりません。
この削減率を量る基準年が京都で会議が開かれた1997年の７年前です。ところがこの1990年がとんでもないペテンだったのです。
エネルギー資源に乏しく、それまでに二度の石油危機を経験した日本は必死になって省エネ技術を磨き、様々な製品を作り、工場稼動にもその技術を活かし、世界でも群を抜いた省エネ国となりました。
また1990年というと日本ではバブルが崩壊した年です。それまで景気がよくお金が余っていました。省エネの研究にも潤沢な資金を注ぎ込むことが出来ました。今も昔も先進国で日本はダントツの省エネチャンピオンなのです。
一方、アメリカは京都議定書を批准しなかったものの、最近になってようやく州独自でその目標を達成しようとしている地区が多く出てきました。しかし1990年当事は省エネにはほとんど関心を示しませんでした。
ただこのことも私などは裏には何かあるかもと勘ぐってしまいます。アメリカの各州での利権と、選挙です。それとゴア元米副大統領が「地球温暖化」をアピールするのは何故でしょうか。彼は2007年にIPCCとノーベル平和賞を分けたが、これは2009年の大統領選への大きなステップとなるでしょう（しかしゴア氏とIPCCとは全く逆の主張を多くしているのに何故２者が環境問題で同時受賞なのか？）。
またヨーロッパでは、イギリスは不況にあえいでいて、省エネどころではありませんでした。それが1990年代から立ち直りを見え始め、エネルギー政策も功を奏し、1990年から10年間で温暖化ガスの排出量を13%も減らしたのです。
イギリスのノルマは1990から８%ですからこの京都の会議の時点（1997年）で既に達成が確実でした。
ドイツは1997年時既に1999年には13％の削減となることが予測されていました。ドイツの削減目標は８％です。1990年は、ドイツが東西を合併した年で、社会主義国だった東ドイツの産業技術は低レベルでした。両国ともにその後は大きく省エネ化を進められることが判っていました。またユーロは個々の国ではなくてユーロ全体で目標達成すればよいことになっています。
目標達成の数字はユーロやロシアのしたい放題で、日本、アメリカ、カナダなどには厳しくなっています。アメリカは批准せず、カナダは早々とリタイヤ宣言しました。日本だけが排出権を買い取る方向で進んでいます。
会議が京都で開催されたこともあったにせよ、お人好しの日本だけがこのいかさまに乗せられたのです。京都の開催は日本狙い打ちの意図が見えます。ユーロとロシアに嵌められたということです。
人種差別と言われそうですが、アングロサクソンのペテンの臭いがします。
先進国が日本並みになればすべては解決
先進国のすべてが日本並みの省エネを実現すれば、京都議定書の16倍の高価があるのです(文芸春秋2007年7月号の武田教授の記事）。以下、文芸春秋での武田教授の稿を参考にしますと、
もしも地球温暖化が人為的な関与の面が強いとし、その原因の多くが二酸化炭素にあるとしても、本来、このことには日本はほとんど関与していないとのことです。二酸化炭素の排出量はアメリカが世界の30.3%でヨーロッパが世界の27.7%を占めていて、合わせて世界の約6割を占めているのです。
もしも京都議定書の実現に大きく関わったゴア氏が指摘することが正しいと仮定すると、前号で書いたように、温暖化がもたらす被害がヨーロッパで最大となり、全くそれは自業自得とも言えることになります。
それに引き換え、日本の二酸化炭素排出量は世界の3.7%です。GDP換算ではアメリカは日本の3.1倍になります。1人当たり計算してみましたが、4.2倍も二酸化炭素を排出しています。
もしもアメリカとヨーロッパが日本と同じ水準に二酸化炭素の排出量を減らせば、世界全体の33％の削減になると言うのです。
ところが武田教授の試算だと、仮に京都議定書の目標が完全に果たされても、たったの２％にしかならないと言います。
このように先進国すべてが日本並みの排出量に変われば、京都議定書の16倍の効果となるのです。しかも、日本は何もしないでいいのです。
それなのに何故？ 全く信じられないです。優等生がどうしてロシアに２兆円も支払って排出権を買う必要があるのでしょうか。
政治家もマスコミもお人好しを超えて無知すぎます。ヨーロッパは策を立てたし、アメリカは策を読んでいたし、ロシアは批准を長引かせ、ロシアが批准しないと思わせ油断させ二酸化炭素をどんどん出させ、排出権の値の高騰を目論んだだろうし、国際政治ではみんな腹黒いとはいえ、並みの判断力を持っています。
しかし自民党も小泉政治がアメリカへの売国政治であったことに気づき始めている議員が増えてきたようですし、議員が気づけば国民も気づくでしょうし、京都議定書の真実も同じように多くの人に気づいて欲しいものです。―「環境編」おわり ―